余暇・娯楽のエンタメもオンライン化が進み、巣ごもり需要に後押しされ一大ブームとなりつつあるのがオンラインカジノ。その規模は一体どの程度まで膨れ上がっているのか？そして、果たしてそのサービスは信頼できるものなのだろうか？
日本での統計は把握が難しいものの、オンラインカジノのプレゼンスは確実に高まっている。そんな隆盛を極めるオンラインカジノについて、業界インサイダーである赤城滝人氏（プロフィールはこちら）がその実際と気をつけたいことをアドバイスしてくれた。
オンラインカジノの利用量
外出規制、移動制限、渡航制限、営業自粛などなかなか状況が好転しないこの1年、自宅で過ごさざるを得ない人々の生活に欠かせないのがインターネット。ある調査では、日本人の1日のスマホ使用時間が平均136分にも上るとの統計があり、この数字は前年比で10%も増加しているらしい。
外出規制に関する状況は世界どこも同じである中、イギリスでは2020年4月～2021年3月期のカジノ売上全体のなんと52.3%がオンラインからのもので、総額31億ポンド（4,600億円相当）にも上っている。
オンラインカジノサービスの実際
オンライン カジノは日本で提供されているサービスではなく、運営企業は海外企業、規制監督も海外の法律に則って運営されている。日本では公営ギャンブル以外の賭博は法律で禁止されているが、例えばラスベガスやマカオのカジノに行ってはいけないという法律はないのと同じく、海外で運営されるカジノサービスにアクセスしてはいけないという法律はない。
そのため、近年発展したライブやグラフィック技術により臨場感が非常に高まり、海外に渡航することなく実際のカジノさながらの雰囲気が味わえるオンラインカジノへのアクセスが急増しているのが実際なのだそうだ。
オンラインカジノは儲かるのか？
オンラインカジノはランドカジノと何が違うのか？業界に詳しい赤城氏によれば、まず設備費が一切かからないことがこれだけのオンラインカジノやゲームの種類が世に広まっている一番の理由だ。
ゲーム提供メーカー間での競争は激しく、大手企業は数千人規模の従業員を抱え毎月新作ゲームをリリースするため開発費は大きくなるものの、運営費がほとんどかからないためユーザーに還元される割合（業界専門用語でReturn To Player、「RTP」と言う）はランドカジノよりはるかに高く、スロットゲームでは96%程度が平均となっているそうだ。日本の公営ギャンブルや宝くじの控除率とは比較にならない割合だ。
その分、個人が大金を手にできるかどうかは別として、参加者への還元率は実際高くなっていると言えそうだ。
オンラインカジノで気をつけたいこと
さらに赤城氏は、インターネット接続さえあれば手軽にアクセスできるからこそ、気をつけてほしいことがあると続ける。
オンラインカジノサービスはすべて日本の企業の運営ではないため、そのサービスの正当性を確認せずに登録したり入金したりしてしまうケースが見られる。中には、きちんとしたライセンスを取っていなかったり、もともと詐欺目的で解説してユーザーを呼び込んだりするサイトがあるのも事実だそうだ。
海外にもきちんとしたライセンス制度は存在する
日本の法律が適用されない海外だから何でもありというわけではないし、逆に海外のサービスはすべて怪しい、というわけでもない。大切なのは、オンラインカジノサービスが取得しているライセンスをしっかりと確認すること、これに尽きる。
不正と無縁のオンラインカジノは、キュラソーやマルタで運営されていることが多く（他の国のケースもあり）、その国の法律に則ってライセンスを取得している。また、イギリス・ギャンブリング・コミッション（UKGC）やマルタ・ゲーミングオーソリティ（MGA）と言った専門機関から監査を受け、その運営の公平さ、不正のなさを証明している。
こうしたライセンス取得がオンラインカジノで明記されているかどうか、大切な余暇資金を使う前にこれだけは絶対に確認してほしい、と赤城氏は強調している。こんな時期だからこそ、余暇時間と余暇資金を有効的に活用できるよう、オンラインカジノで遊ぶ際はライセンス情報を確実に確認するようにしたい。